朝鮮人の対馬乗っ取りに日本国民は団結し勝利せよ

日本固有の領土である竹島が南鮮に侵略されて半世紀以上経ちますが、憲法第九条などという前世紀の遺物にしがみついたサヨク達のおかげで、日本は竹島を侵略しようとする朝鮮人を大東亜戦争の時のように土地を収奪し燼滅することもできず、ズルズルと実効支配を認めてしまっています。今や宗主国のアメリカでさえも竹島を韓国領と公言しており（http: //www.iza.ne.jp/news/newsarticle/world/korea/165646/）、直ちに日本は憲法を改正し、国連脱退、サンフランシスコ平和条約を破棄し、竹島・南樺太・朝鮮・満州・台湾を奪還し、日本を本来あるべき姿に復す事が急務となっています。

さて、そんな国民全員の正義と平和を愛するささやかなる願いも空しく、今、対馬が危険な状態になっています。

長崎県対馬市で韓国資本が一部不動産を買収などしている問題で、自民、民主両党の国会議員を中心とした超党派の議員グループ１１人が２０日、同市を公式視察した。視察団は、韓国資本に買収された海上自衛隊対馬防備隊本部（同市美津島町竹敷）の隣接地などを訪問。同本部の隣接地はもとは明治時代に造成された旧日本海軍の軍事施設だったことが分かり、視察団長の平沼赳夫衆院議員（無所属）は「領土意識が希薄になっていることを象徴している」と改めて危機感を表明、新法の制定に強い意欲を見せた。

自民党並びに平沼氏などの保守系議員だけが常々問題にしてきながら、第二次補正予算の成立を阻んだり雇用対策法案といった日本経済復活を阻害するような妨害行為による政局狙いの民主党など左翼勢力の謀略により、少しもマスゴミで報じられない（一般的な社会人が見られないテレビのワイドショー、週刊誌、タブロイド夕刊紙、その他朝日などの左翼系の紙の新聞などは除きます）対馬です。

ご存知のように対馬は韓国資本により、土地の買収が進んでいます。

また、韓国資本による不動産買い占めについては、５５００坪（島全体の０・２６％）の買い占めを確認したと報告。

なんと0.26%という広大な地域が既に南鮮に買収されていたのです。例えば世界の陸地の表面積は1億4889万km² ですが、その0.26%といえば、39万km²。現在の日本の国土は約38万km²ですが、かつての日本はそれだけの小国でありながらも世界を相手に自由と解放の聖戦を進めてきたのです。つまり対馬の中に、日本を上回る大国ができ、南鮮と協力して対馬の領有を狙ってきたのです。これは恐るべき事態です。

かつてリベラル政党が帰化朝鮮人を衆議院議員にして次世代のプリンスたる安倍晋三議員とつるませていた事がありましたが、日本では朝鮮人が日本人名でその出自を隠して行動する事が許されています。李香蘭や川島芳子のように、その国の人間になりすまして堂々と行動する事が許されているのです。通名やダミー会社を使って土地を領有するなどしているケースがあると仮定すれば、既に対馬の多くは南鮮に占領されているという恐るべき事実が我々の目の前に明らかになったのです。

しかもそれらの土地は自衛隊基地やかつての軍港に隣接した地域です。対馬占領を狙って日本に侵攻してきた南鮮軍をサポートする為には絶好のロケーションです。以前日本は非核三原則を宣言しておきながら、米国の核搭載艦船の寄港を大平外相・ライシャワー駐日大使が認める密約をしていたように、我々国民が知らない間に兵器が持ち込まれる事など当然あり得べき事態です。

旧軍港ですから、有事には南鮮の軍艦が入港し、日本の戦艦や戦闘機に向けて攻撃を行う等の妨害行為をする事は必然です。日本は直ちに全国の自衛隊・米軍基地周囲に東西200km、南北100kmの非武装地帯を設け、国際的平和の為にこの地に住む住人を殺し、奪い、焼き、国民と領土の安全を堅守すべきです。

実際に対馬は経済的に疲弊しており、韓国向けの観光事業を強化しております。それ以前に県や国に何度も効果的な観光事業への支援を陳情しているにも関わらず無視され、小泉首相が地方の自立を願って地方への補助金を大減額した頃を契機に、韓国をターゲットとした観光事業の加速化が進んできたようです。これはひとえにこれらの問題を国民に報じずに隠蔽工作を行ってきた、朝日新聞などのマスゴミの責任です。もし我々真に日本を愛する日本人が知っていれば、下らぬ放送局や自称政党などのカンパや健康食品販売に金を注ぎ込む事もなく、ネットやブログで対馬への観光旅行の推奨や応援コメントの掲示板への絨毯迫撃を行うなどして広報活動を行い、対馬への厚い支援を行った事でしょう。

実際、西日本新聞の報道（http://www.nishinippon.co.jp/nnp/item/66864）では韓国からの国土防衛を熱く訴える議員たちに、地元民がこのような台詞を吐いています。

地元商工会は「島の振興策を優先してほしい」と強調。年間十数億円を見込んでいた韓国人観光客の経済波及効果が円高で落ち込んでいる窮状などを訴えた。視察終了後、記者団に地元との“温度差”を問われた山谷議員は「（海外資本に土地を売らないですむよう）離島を活性化する法整備をし、国土の防衛につなげたい」と述べた。

これは対馬の南鮮化が進んでいると見るべきでしょう。もし彼らが理性ある真の日本人ならば、未開の後進国である南鮮からの野蛮で下卑な土人どもを歓迎する訳がありません。米百俵、武士は喰わねど高楊枝の大和精神で、例え経済的に困窮しようとも、日本国の為に自身の身や娘を売り飛ばしてでも日本人のプライドを保とうとするでしょう。かつての太平洋戦争では、自分の命惜しさに外国に魂を売った日本人はいません。全ての日本人が喜んで自分の身命と財産を投げ出して玉砕し、戦えぬと分かれば沖縄では自ら死ぬ事を申し出て散華していったのです。それを他国人に頭を下げて生き延びよう、外国人の駐留を日本の為に積極的に認めよう、日米同盟堅持の為に遺族は黙れと恫喝するなど、どこの国の人間なのでしょうか。

今すぐに手を打たないと、日本固有の領土である日本が奪われ、地元民保護を名目に南鮮軍が侵攻して来て、その武力を背景に日本人の土地を安く買い叩いて、日本人を奴隷とし、「我々が対馬人を文明化させてやった」等と妄言を吐く事でしょう。

このような事態に麻生首相は「土地は合法的に買っている。日本がかつて米国の土地を買ったのと同じで、自分が買ったときはよくて、人が買ったら悪いとは言えない」などと、進歩的文化人のような危機感ゼロのお花畑の発言を行って、我々真に日本を愛する真っ当な国民の失笑を買っていますが、事は急を要します。無論日本のこの財政状況では対馬に対しての経済支援などは行えません。従来通り自己責任、自業自得の精神で第二の夕張となるのもやむを得ないでしょう。しかし南鮮に対馬を明け渡さなければ、我々日本人の勝利です。

麻生以外の心ある自公の議員を応援し、海外資本を日本から閉め出して日本経済を活性化させる法律を可決すると共に、我々がネットで後方支援すれば、誰か愛国心と金のある同志が今侵略の危機にある対馬の土地を少しずつ、一坪ずつでも土地を買い、対馬侵略に対抗する前線基地を構築、ピケを貼り、帝国主義的な不当な暴虐と弾圧に断固革命的精神を以て闘争を維持してくれるでしょう。今、我々は聖戦の口火を切りました。後に続くあなたが現地で金と汗を流して対馬防衛運動を貫徹される事を力強く応援したいと思います。